私たちが普段使っている水道水に、発がん性など健康被害が指摘される化学物質「PFAS（ピーファス）」が含まれている――。水や油をはじく性質から多くの工業製品、生活用品に使われてきたPFASだが、環境中で分解されにくく、さまざまな経路を通じて水道水汚染を引き起こしていることがわかってきた。そのため、海外では規制が進むが、日本では――。
「世界一安全｣とされてきた日本の水道水に、見過ごされてきた重大な危険性があった。沖縄を拠点に日本、世界各地を取材し、映画『ウナイ　透明な闇 PFAS汚染に立ち向かう』（2025年8月16日公開）を完成させた平良いずみ監督に聞いた。

『ウナイ　透明な闇 PFAS汚染に立ち向かう』©2025 GODOM 沖縄

誰もがこの問題の「当事者」

――平良いずみ監督の新作映画『ウナイ　透明な闇 PFAS汚染に立ち向かう』は、日本各地、世界各地で起こっている水や土壌のPFAS（有機フッ素化合物）汚染がテーマです。取材を始められたきっかけからまずお聞かせください。

平良　最初は本当に、個人的な怒りからでした。2017年、息子が生まれてまだ5カ月くらいのときに、何げなくテレビをつけていたら、私が住む沖縄県で「水道の水源地となっている河川から有害物質であるPFASが検出された」というニュースが流れてきたんです。それを聞いた瞬間、見ていたテレビの画面の輪郭がぼやけるくらい衝撃を受けました。
　日本の水道水って、世界でも指折りに安全だと言われていましたし、産婦人科でも「赤ちゃんのミルクには水道水を使ってね」と指導されるんですよね。その水道水の中に毒性のあるものが、しかも胎児や幼児への影響が大きいとされる物質が含まれていた。自分の腕の中にいる乳飲み子のことを考えたら、とても許せない、許さないと思いました。
　といっても、正直なところしばらくは「そのうち政治が解決してくれるだろう」と考えていたところがありました。でも、待てど暮らせど、汚染源である可能性が高いとされる米軍基地への立ち入り調査すら始まらない。そんな中で2019年5月、当時勤めていたテレビ局にニュースリリースが届いたんです。PFAS汚染に危機感を抱いた沖縄本島の母親たちが「水の安全を求めるママたちの会」という団体を設立し、県に問題改善を要請しに行く、という内容でした。

――映画の中に出てくる沖縄のお母さんたちですね。

平良　そうです。取材に行って、頭をがーんと打たれたようなショックを受けました。というのは、お母さんたちが本当にしっかりと勉強しているんですよ。
　当時でも、アメリカではPFASについての規制が日本よりずっと進んでいたのですが、「ママたちの会」のメンバーはその数値データ――たとえば、ある川で獲れる魚の汚染度とか、「この州では、妊婦はここで獲れた魚をこれくらいしか食べてはいけないと決められている」とか――を集めて、誰でも見られるようにウェブサイトで情報公開していました。さらに、「水道水にPFAS に関する基準値を設けてほしい」という要望に、沖縄県が「国が基準をつくらないと地方は動けない」と返答したのに対しても、「アメリカのこの州ではこういう規制をしているから、この基準を準用して規制することはできるのでは」と、きちんとデータを示しながら要請していたんです。
　これは本格的に取材しなくては、と思いました。一人だったらあまりに問題が大きすぎて立ちすくんでいたかもしれないけれど、お母さんたちが立ち上がって、ずんずん前に進んでいく姿に胸を打たれて、ここまで連れてきてもらったという感覚です。

――カメラはさらに、沖縄だけではなく日本各地で起こっているPFAS汚染の実態にも迫っていきます。東京・多摩地方では、沖縄と同じく米軍基地由来と思われる汚染が指摘されながらも、日米地位協定の壁に阻まれて原因の特定もままならない。一方、岡山県吉備中央町では山中に放置された廃棄物が水道水の汚染源だと判明するなど、その状況もさまざまです。

平良　全国のローカルTV局にいる友人などから情報収集を重ねるうちに、沖縄県以外でも多くの場所で汚染の問題が起きていることを知りました。中には東広島市のように、井戸水から高濃度のPFASが検出されたのに、その水を飲んでいる人がごく少数だったために地元でもほとんど知られていなかったようなケースもあって。研究者によると、PFASの物質によっては10年前後で一応体外に排出されると言われているので、今からモニタリングなどをしていかないと、後でもし健康被害が出てきたとしても、PFAS汚染との因果関係の証明が難しくなってしまうんです。その意味でも、地元の人たちに事実を知ってほしいと思って、取材を始めました。

――沖縄でPFAS汚染について報道された当初は、県外では「沖縄の問題」として受け止められがちだったと思いますが、まったくそうではないんだと改めて感じました。

平良　誰もが当事者というべき問題ですよね。そして、これだけ多くの場所で汚染が起こっていることが分かってきたのは、沖縄のお母さんたちをはじめ市民が立ち上がって、声をあげたから。その声に押された沖縄県の求めによって、厚生労働省が水道水中のPFASの暫定目標値を策定し、それに基づいて全国で調査が行われたからです。
　そう思うと、ちゃんと声をあげることは本当に大切なんですよね。次の世代にPFAS汚染という「負の遺産」を持ち越さないために、一人でも多くの人が「自分ごと」として怒って、動いてほしいと思っています。

平良いずみ監督

PFAS規制でも「ガラパゴス化」する日本

――映画では、米国やイタリアなど海外でのPFAS汚染についても取材されています。日本ではなかなか規制が進まないのが現状ですが、欧米では規制厳格化の流れが加速しているんですね。

平良　日本の環境行政は本当に規制に後ろ向きで、まず「これ以上の汚染は危険と見なす」という基準を作ろうとしません。基準がないから調査もしない、調査をしないから汚染の実態や健康への影響が分からない……という悪循環が続いています。
　でも、世界に目を向けてみたら、PFASは相当毒性が高い、しかも次世代への影響が大きいというので、規制強化の波が押し寄せてきていることが分かって。これは取材しに行かなきゃ、と思いました。　

――映画では、地元の人たちが調査や規制を求めて声をあげたことが規制強化につながったケースがいくつもあることも描かれています。状況を変えられないわけではないという希望が見える気がしたのですが、取材されていて特に印象深かったことなどはありますか。

平良　忘れられないのは、イタリアで出会ったお母さんたちの明るさです。
　その地域では、地元の化学メーカーの工場から流出したPFASで水道水が汚染され、深刻な健康被害も出ていました。しかも、いわゆる企業城下町のような場所なので、最初に母親たちが情報公開などを求めて立ち上がったときには「気にしすぎだ」と批判を受け、周囲から孤立させられていったそうです。それでも彼女たちは緩い横のつながりを作りながら、みんなでどんどん力を蓄えていった。そして実際に行政を動かし、調査や規制を実現させていったんです。
　それも、ただ感情に訴えただけではありません。一人のお母さんが「私たちは『母親』という立場から社会の感情を揺り動かしたけれど、それができたのはものすごい勉強をして、客観的なデータをもとに訴えたからよ」と言っていて、「かっこいい！」と思いました。

――沖縄のお母さんたちがやっていることとも重なりますね。

平良　きちんと客観的なデータを示して訴えることが一つの成功の鍵になるんだと、改めて教えてもらった気がしました。
　ちなみに、タイミング的に映画には入れられなかったのですが、今年の6月には、そのイタリアのお母さんたちの訴えで起こされた刑事裁判で、化学メーカーの幹部――親会社だった日本企業の日本人幹部も含まれています――に禁錮刑を科し、環境浄化のための費用を払うよう命じる判決が出ました。お母さんたちの主張がほぼ認められた内容で、非常に画期的な判決だと思います。

――民事裁判ではなく刑事裁判で。それはすごいですね。

平良　化学物質と健康被害との因果関係を科学的に証明するには半世紀かかるともいわれていて、日本政府は今も「国内ではPFASによる健康被害は確認されていない」と主張しています。でもそれでは、「有害な可能性がある」ものが子どもの体に入っていくのを手をこまねいて見ているのか、という話になってしまいますよね。そこで、イタリアだけでなく多くの国々は、いわゆる「予防原則（化学物質などが人の健康などに深刻な影響を及ぼす可能性がある場合は、科学的な因果関係が十分に証明されていなくても未然防止のための措置を講じるべきだとする考え方）」に基づいて規制の厳格化に舵を切っているんです。
　しかも、イタリアである科学者に取材したときには、「PFASに関してはどんどん各地で因果関係が立証されてきていて、もう予防原則なんていう段階ではないよ」と言われました。いかに日本がガラパゴス化しているかということだと思います。

――なぜ日本はそこまで規制に後ろ向きなのでしょう。

平良　やっぱり、経済優先の傾向が強いということだと思います。EUが水道水のPFAS基準値を厳格化する際にパブリックコメントを実施したのですが、そこには海外からも多くの意見が寄せられ、日本からは圧倒的に「反対」の意見が多かったそうです。

――規制を厳しくすると経済的なダメージが大きいから、ということでしょうか。

平良　そうです。PFASは、たとえば半導体製造にも使われているので、規制が厳しくなったら代替物質を使わなくてはならなくなる。人の命や健康よりも、そうした経済的なメリットが優先されるのが日本の現状なんだと思います。
　ヨーロッパなどではそういうときに、環境に影響を与えない代替物質を開発するための研究に投資が行われたり、ビジネスチャンスに絡めた前向きな動きが出てくることも多いようです。でも、日本では既得権のようなものが大きいからなのか、そうしたこともなかなか起こってこないですね。

あきらめるよりも、声をあげよう

――タイトルの「ウナイ」は沖縄のことばで「姉妹」の意味だそうですが、たしかに映画に登場する、PFAS汚染と闘う人たちの大半が女性ですね。

平良　今はもう、男性・女性で括る時代ではないというのは重々承知しています。でも、実際に取材してみると、日本でも世界でもこの問題に対して声をあげているのは圧倒的に女性が多かったんですね。
　それは裏を返せば、軍事や経済ばかりが優先されがちなこの社会構造に男性はどうしても取り込まれてしまっていて、声をあげづらいということ。そういう社会だということがここで浮き彫りになっているんじゃないかと感じました。だから、この映画には男性たちに向けた「目を覚ませ、命や人権以上に大事なものなんてないよ」というメッセージも込めているんです。

――福島第一原発事故の後、放射能汚染の問題に対して立ち上がったのも女性が多かったように思います。

平良　女性はもちろん「産む性」だということもあるでしょうし、社会構造やしがらみにとらわれず「まずは命が大事でしょう」とはっきり言える自由さがある気がしますね。それを強みにして、「ウナイ」パワーで少しでもこの状況を変えていけたらいいなと思っています。

――PFAS汚染について少し知れば「おかしいよね、なんとかしなきゃ」と思う人は多いのではないでしょうか。

平良　はい。少しでも「何かおかしいことが起きている」と気付いて、調べて、行動を起こす第一歩にしてほしいというのが、この映画を作った最大の目的です。これだけ未曾有の汚染問題ですから、知れば知るほど無力感を抱くこともあるかもしれませんが、問題に立ち向かう女性たちの姿からは、「私たちは無力じゃない」ということをきっと感じてもらえると思います。「あきらめるより、声をあげましょう」と言いたいですね。

――ちなみに、監督は沖縄のご出身ですね。2024年にはテレビ局を退職、制作会社を設立されましたが、今後も沖縄の問題を追いかけていかれるのでしょうか。

平良　そうですね。こういう言い方はおこがましいかもしれませんが、もともと私は「沖縄のこと」をやるためにこの仕事をしてきたようなところがあります。沖縄は、「自分たちが声をあげないと人権がないがしろにされる」という感覚が、脈々と受け継がれている場所だと思うんです。おかしいと思うこと、嫌なことがあったら市民がちゃんと声をあげてアクションを起こす。その姿を追いかけて物語を紡いでいけるのは、メディアとしてもとても幸せなことだと感じるし、今後もそこにこだわり続けたいと思っています。

8/16（土）よりポレポレ東中野ほか全国順次公開

平良いずみ（ジャーナリスト）
（構成・文／仲藤里美）